--- "title": "[レポート] The Data-Centric Organization 2018" "date": "2018-03-05T21:05:57-04:00" "url": "https://www.criteo.com/jp/blog/%e3%83%ac%e3%83%9d%e3%83%bc%e3%83%88-data-centric-organization-2018/" "description": "データの効果的な活用のために必要となる専門知識やスキル、経験が組織に備わっているかどうかという問いに、「非常に自信がある」と答えたのはわずか1.3%。データセントリックな組織を作るために、今、企業な何をすべきなのでしょうか？また、データドリブンなソリューションは企業の広告やマーケティングのアプローチにどんな変化をもたらしているのでしょうか？" "image": "https://www.criteo.com/jp/wp-content/uploads/sites/6/2018/03/coverresearch-1024x578.jpg" "author": "Brooke Freeman" "category": "トレンドとインサイト" --- Winterberry Groupは2017年12月、DMAおよびIAB Data Center of Excellenceと共同で調査を実施した[「The State of Data 2017」](http://www.criteo.com/jp/wp-content/uploads/sites/6/2018/08/%E3%80%90%E3%83%AC%E3%83%93%E3%83%A5%E3%83%BC%E6%B8%88%E3%81%BF%E3%80%91The-State-of-Data-2017-JP.pdf)のレポートを発表しました。このレポートでは、2017年に米国を拠点に活動するマーケターやパブリッシャー、その他のデータユーザーがサードパーティのオーディエンスデータ、関連するサービス、ソリューションに投資した額は、累計で201億9,000万ドルに上ることが明らかになりました。 これら3つの組織は今回のレポートの発表と同時に、同じく米国のマーケター、パブリッシャー、データユーザーを対象に2016年に実施した調査の更新版である[「The Data-Centric Organization 2018」](http://www.criteo.com/jp/wp-content/uploads/sites/6/2018/08/%E3%80%90%E3%83%AC%E3%83%93%E3%83%A5%E3%83%BC%E6%B8%88%E3%81%BF%E3%80%91The-Data-Centric-Org-2018-JP.pdf)を発表しました。 Winterberry Groupがまとめたこの調査では、「広告やマーケティング機能における意思決定、メッセージ、また優れた顧客体験の提供を促す潜在的な要素」、つまりデータに本来備わる価値を引き出すために、組織はどのような投資計画を立てているべきかについて明らかにしています。 **レポートのハイライト：** - - 調査回答者の90.1%が、オーディエンスデータを活用する企業戦略をすでに立案している、あるいは計画しています。 - - 増大するデータ量、ならびに広告およびマーケティング活動におけるデータ活用の複雑化によって、データの利用者は現在の取り組みの成熟度に自信を持てなくなりつつあります。その証拠に、今回の調査で自分たちの組織は少なくとも「まあまあデータ中心である」と回答した人の数が、54.3%（2016年）から40.3%（2017年）に低下しています。 - - 今後のデータドリブンのマーケティング、広告およびメディア活動をサポートするために必要とされるトレーニング、人材開発、機能面での能力について考えたとき、マーケターが理想とする上位5つの選択肢の1つに「マーケティングサービス、およびテクノロジープロバイダーとの連携の強化」が挙げられています。 データの効果的な活用のために必要となる専門知識やスキル、経験が組織に備わっているかどうかという問いに、「非常に自信がある」と答えたのはわずか1.3%にとどまっています。多くの回答者にとって、データ中心の組織を構築する上での最大の障害は、業界全体における人材の能力不足（特にデータモデリング、セグメンテーション、アトリビューション関連の分析スキル不足）であることは明らかです。 以下にご紹介するレポートをお読みいただければ、データおよびデータドリブンのソリューションが、広告やマーケティングのアプローチをどのように変化させているかについての理解をさらに深めることができます。また、「データ中心」のビジネス変革を推進するにあたって、人材やテクノロジープラットフォーム、組織のプロセスが果たす役割の見直しにも役立つはずです。