--- "title": "押さえておきたいデジタル広告トレンドとCriteoのソリューション" "date": "2024-02-14T12:41:46-04:00" "url": "https://www.criteo.com/jp/blog/digital-advertising-trends-to-keep-in-mind-and-criteo-solutions/" "description": "今年は年内にGoogleのサードパーティークッキーの廃止が予定されているなど、デジタル広告業界にとって大きな変化が見込まれる１年になりそうです。今回はCriteoが注目する出来事やトレンドを２つピックアップしてご紹介します。" "image": "https://www.criteo.com/jp/wp-content/uploads/sites/6/2024/03/スクリーンショット-2024-03-27-105203.png" "author": "criteo_multi_admin" "category": "アドテクノロジー" --- 早いもので2024年が始まってすでに2か月あまり。今年は年内にGoogleのサードパーティークッキーの廃止が予定されているなど、デジタル広告業界にとって大きな変化が見込まれる１年になりそうです。今回はCriteoが注目する出来事やトレンドを２つピックアップしてご紹介します。 ## LINEとヤフー統合による影響 2023年10月のLINEとYahoo!の統合は、2024年のデジタル広告市場の動向に大きな影響を与えると考えられます。特に注目すべきはLINEにおける検索（LINE検索）がヤフー検索に飛ぶようになったこと。これによってヤフーの月間検索数が大きく伸びているのです。検索数の増加は検索広告のクリック数やコンバージョン率の向上に繋がるため、ヤフー検索広告の価値はこれまで以上に大きくなると期待されています。 また、今回の統合によって新生Zホールディングスは国内総利用者約３億人、展開するサービス数200超という国内最大規模のインターネットサービス企業グループへと成長を遂げました。Googleによるサードパーティークッキー廃止により、ファーストパーティーデータ（自社データ）を持つ企業が有利になることを鑑みると、LINEヤフーの優位性は際立っています。例えば PayPay の購買データ、LINE 公式アカウントのデータなどが統合されることで、サードパーティークッキーに頼らずとも精度の高い広告を適切なユーザーに届けることが十分可能になるはずです。 さらに、LINRとヤフーは現在別々に運用されている広告プラットフォームを、2025年に統合する予定であることを発表しています。 統合が実現すれば、広告主には広告効果の改善はもちろん、運用工数の削減やコミュニケーションの改善、接触ユーザーの解像度アップなど、様々なメリットが期待できます。 こういった流れを受けて、業界を問わず各企業がLINEを顧客とのコミュニケーションツールとして活用する機運が高まっており、LINE公式アカウントの運用を始める企業も増えています。しかし、いざ運用を始めてみると「どう活用していいかわからない」、「一斉配信しかできないため、パーソナライズしたメッセージが送れない」、「結局セールのお知らせを配信するくらいにしか活用できていない」などの課題を抱える企業が多くみられます。 そこでCriteoではLINEヤフーによる協力のもと、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（以下、DAC）、電通デジタル、Micoworksの3社それぞれと協業で「レコメンデーション メッセージ for LINE公式アカウント Powered by CRITEO」を開発、実証実験を経て2023年5月にβ版を発表、2024年２月には新たにソウルドアウト株式会社、ミロゴス株式会社もテクノロジーパートナーに加わる形で公式ローンチを果たしました。 ![](https://www.criteo.com/jp/wp-content/uploads/sites/6/2024/03/JP-blog-digital-adv-solutions-min.png) 「レコメンデーション メッセージ for LINE公式アカウント Powered by CRITEO」は、Criteoの膨大なコマースデータを活用したデータやAI技術により、 LINE公式アカウントを通じてユーザーに最適でパーソナライズされたレコメンデーション メッセージを配信することで、ユーザーとのエンゲージメントの強化を可能にするソリューション。企業・ブランドは、多種多様化するユーザーのニーズや興味関心に合うパーソナライズされたコンテンツを届けることができ、効率良くコンバージョンを向上させることができます。 β版を活用した企業ではすでに期待を超える効果が報告されている「レコメンデーション メッセージ for LINE公式アカウント Powered by CRITEO」。その概要や成功事例については、[こちらの記事からご確認いただけます](https://markezine.jp/article/detail/43263)。 ## リテールメディアの台頭 2024年、サードパーティークッキー廃止後のデジタル広告配信手法として世界的に大きく注目を集めているのが、リテールメディアです。リテールメディアとは、小売事業者などのECサイトを広告プラットフォームとして活用する手法のことで、アメリカではAmazonやウォルマートを始め小売大手が続々と参入、その市場規模はアメリカだけで2022年に380億ドルに達しており、今後の5年間で２倍以上の1070億ドル規模に成長すると予測されています。 日本においてもリテールメディアの存在感は年々大きくなっており、リテールメディア元年とされた2023年を経て、2024年にはより多くの企業がリテールメディア事業に参入するものとみられています。特に過当競争に悩む小売業者にとって、在庫を抱えることなく自社データとサイトを活用して広告収入が得られるリテールメディアは魅力的な新規事業であり、事業成長の起爆剤として大きな期待が寄せられています。 しかし、日本におけるリテールメディアは歴史が浅く、この分野に特化した専門人材がまだ育っていないことから、日本の企業からは「どのように参入すればよいのかわからない」、「人材が確保できない」という声が多く聞かれます。 こういったニーズに応えるべく、Criteoでは小売業者・広告主の皆様、それぞれのリテールメディア運用を効率的にサポートするソリューション「Criteoリテールメディア」を開発。すでに日本でもサービスの提供を開始しています。Criteoリテールメディアを使うことで、小売業者のデジタル販売チャネルに近い場所や、マーケットプレイスのウェブサイト、アプリなどに関連性に優れた広告を配信し、買い物客に効果的にリーチできるようになります。 ## 【Criteoリテールメディア】 Criteoリテールメディアは、①小売業者向けと②広告主向けの２タイプ。広告収益を拡大させたい小売業者と、商品の認知度を高めて売上を拡大したいブランドの双方にとって、必要なツールを完備しています。 - **リテールメディア（小売業者向け）**: 御社のスポンサードプロダクトと、ディスプレイ広告ビジネスをサポートする統合プラットフォーム。ブランドとの関係を強化しながら広告収益の拡大を目指します。[詳しくはこちら](https://www.criteo.com/jp/products/retail-media-for-retailers/) - **リテールメディア（広告主向け）**: リテールメディア広告枠を大規模に購入するための「オールインワン」プラットフォーム。大手小売りサイトで認知度を上げ、販売を加速させましょう。[詳しくはこちら](https://www.criteo.com/jp/products/retail-media-for-brands/) Criteoがリテールメディア先行地であるグローバル市場で培ってきた知見やノウハウが凝縮された、Criteoリテールメディア。2024年を御社の飛躍の年にするための一助として、ぜひご活用ください。 本ブログでご紹介したCriteoの各種ソリューションについてご興味のある方は、ぜひ、[お気軽にお問い合わせください](https://www.criteo.com/jp/talk-to-an-expert/)。