離反した買物客とのリエンゲージメントを促すCriteoのテクノロジー

 

マーケターなら誰しも、さまざまなアプローチを使ってターゲットとなるオーディエンスを発見し、SNS上のオーディエンスをターゲティングにしたり、Eメールを使ってキャンペーンを行ったり・・・という具合に、あらゆる手段を駆使してリエンゲージメントし、自社のサイトへの再訪を促しているはずです。しかし、こうしたアプローチには常に課題が付きものです。

まず、ターゲットオーディエンスに確実にリーチできているでしょうか? すべてのチャネルとデバイスを横断して、彼らにリーチできていますか? 彼らが最も好むインタラクションやエンゲージメントの方法を把握していますか? さらに、メッセージやクリエイティブは、本当に彼らの心に響いているでしょうか?

Criteo Audience Matchは、これらの課題に効果的に対処するための機能を豊富に備えています。この新たなソリューションを活用すれば、SNS、ウェブ、モバイルウェブ、アプリにまたがって顧客をターゲティングし、彼らとのリエンゲージメントを加速させることができます。数千ものパブリッシャーが参加するCriteoの大規模なネットワークを活用することによって、買物客1人ひとりの興味・関心に合わせてパーソナライズされたメッセージを簡単に生成し、届けることができるのです。

その具体的な方法についてご紹介しましょう。

 

Criteoショッパーグラフが離反した買物客を発見

データの「ウォールドガーデン」については、おそらく多くの人が耳にしたことがあるでしょう。「ウォールドガーデン」には、次々とデータが入ってきますが、出ていくことはありません。これと反対の機能を持つのが、買物客に関する世界最大のオープンなデータセットである「Criteoショッパーグラフ」です。これを活用することによってマーケターは、買物客のアイデンティティや興味・関心についてのデータをもとに、ネットショッピング中の買い物客の購入意欲を、総合的かつリアルタイムに把握することができます。

Criteo Audience Matchでは、このショッパーグラフの「アイデンティティグラフ」と「興味・関心マップ」の両方のパワーを最大限に活用します。「アイデンティティグラフ」には、20億を超えるグローバルなクロスデバイスIDが含まれており、約1万もの参加クライアントによって形成されています。一方、「興味・関心マップ」は、40億に及ぶ商品と月間12億人以上の買物客の行動・閲覧履歴から、600TBものショッピングデータを日々生成しています。

 

Dynamic Creative Optimization+ (DCO+)でパーソナライズド広告を配信し、ウェブサイトへの高品質なトラフィックを促進

顧客の発見はあくまで最初のステップにすぎません。彼らの心をつかむメッセージを届け、最終的に購入に向けて説得・誘導していかなければ、目標を達成したとは言えません。

機械学習テクノロジーを使用したCriteo Audience Matchでは、12億人に及ぶアクティブなインターネットショッパーの行動データを活用しています。

また、Criteoエンジンの一部として提供される「DCO+」を使えば、広告フォーマットやブランドの一貫性を維持しつつ、ビジュアルを生かして高い訴求効果を備えた最高レベルのパーソナライズド広告を生成することができます。

 

マーケティング目標の達成に向けた販売の加速

テクノロジープロバイダーの中には、オーディエンスをすべて同等に扱うパートナーもいるかもしれません。しかしCriteoでは、CRMの各オーディエンスが購入に至る可能性を考慮・評価した上で、企業ごとに異なるビジネス/マーケティング目標の達成を個別メニューでサポートしています。季節のプロモーションやオファーの提示から、オフラインの買物客のオンライン店舗への誘導に至るまで、お客様のニーズに応じて柔軟に最適化できるソリューションをご用意しています。

 

詳しくはCriteo Audience Matchの成功事例をご覧ください

フランスのファッション・生活用品の小売業者であるLa Redouteは、Criteo Audience Matchを使用して、同社のCRMから抽出した70%のオーディエンスに対して有料ディスプレイ広告を提示した結果、キャンペーンの売上を50%増加させることに成功しました。

離反した買物客とリエンゲージし、さらにその後も自社ブランドの商品に対する彼らの興味・関心を常に引きつけておくためには、有効なリエンゲージメントツールを備えておくことが重要です。目的に合わせて柔軟に使えるCriteo Audience Matchなら、1つのキャンペーンですべての買物客をターゲティングする必要がないため、コストの削減にも貢献できるはずです。