Criteoが提唱する「オープンインターネット」とは?

オープンなインターネット環境に適した広告プラットフォームであり続けるCriteo

GAFAに代表される巨大企業の多くは、最新のテクノロジーを駆使して成長を続けてきました。その成功を支えているのは、彼らの所有する膨大な「データ」です。たとえば、Amazonが顧客一人ひとりの好みや興味関心に合わせてパーソナライズしたショッピング体験を提供できるのも、Facebookが閲覧傾向に合わせてパーソナライズされた広告を表示できるのも、AmazonやFacebookがそれぞれ膨大な顧客データをもっているからこそ。顧客データの貴重さを知っている彼らは、顧客をウォールドガーデン(壁に閉ざされた庭=自社のプラットフォーム)内に集め、そのデータを独占する戦略を加速させています。

そんな中、Criteoは2018年、「オープンなインターネット環境に適した広告プラットフォームでありつづけること」を改めて宣言しました。時代に逆流しているかのように見えるかもしれませんが、理由は実にシンプル。そのほうが、お客様にとってもCriteoにとっても有意義だと考えているからです。

「ウォールドガーデン」からの解放

ウォールドガーデン路線の企業がマーケターに提供するのは、あくまでも閉ざされたエコシステムにすぎません。そのエコシステムの中で、マーケターは広告料金に応じたオーディエンスにリーチはできるものの、一定以上の関係を築くことはできません。なぜなら、肝心のオーディエンスのデータはウォールの向こう側(Amazon等の大企業側)にあるため、マーケターは、顧客ロイヤルティの醸成に必要な優れたインサイトを十分に得ることができないからです。実際、以前Criteoが行った調査では、CMOの半数が「顧客データを大規模に囲い込むウォールドガーデンは、顧客が自社ブランドの商品へのアクセスすることを制限している可能性がある」と回答しています。また、41%は、「ウォールドガーデンは、各ブランドが自社顧客や商品情報にアクセスすることを制限している」と回答しています。

では、「ウォールドガーデン」の制約から解放されるには、どうすればいいのでしょうか?その答えこそ、Criteoが提供するオープンなエコシステムなのです。企業はCriteoコマースマーケティングエコシステムのデータを利用することによって、例えばあのAmazonの顧客データよりも大規模なデータプールにアクセスできるようになり、結果として高度なパーソナライゼーションが実現、売上の向上も促進されます。つまり、ウォールドガーデンの制約から解放されるということです。

すべての人にチャンスと選択肢、そして自由を

そもそも、インターネットは本来自由で公平な場であったはずです。だからこそ多くの人や企業が、インターネット上で多彩なチャンスや選択肢を得られてきたのです。Criteoは、これからもお客様がインターネットを介してより多くのビジネスチャンスとメリットを享受していただけるよう、オープンな環境に適した広告プラットフォームであり続けます。2018年には、パリにデジタル広告における機械学習技術の構築・実験・大規模導入に特化した研究開発拠点「Criteo AIラボ」を設立、より安全かつ有効にデータを活用できる環境を整えるために、汎用性と透明性を確保したユーザー中心型の機械学習モデルの構築に向けた研究に取り組んでいます。これからのCriteoに、どうぞご期待ください。