プレスリリース

Criteo、2017 年第4 四半期および通期の業績を発表

コマースマーケティングのテクノロジー企業である、Criteo(本社:フランス、NASDAQ:CRTO、以下Criteo)は、2017 年12 月31 日を末日とする2017 年第4 四半期と通期の決算を発表しました。

■2017 年第4 四半期 業績ハイライト
• 売上高は前年同期比19%(為替変動の影響を除くと16%1)増の6億7,400万ドルでした。
• トラフィック獲得コスト(TAC)を除く実質売上高2 は、前年同期比23%(為替変動の影響を除くと20%)増の2 億7,700 万ドルとなり、対売上高の比率は41%でした。
• 調整EBITDA2 は前年同期比45%(為替変動の影響を除くと36%)増の1 億2,000 万ドルであり、TAC を除く実質売上高に対する比率は43%でした。
• 営業活動によるキャッシュフローは前年同期比10%増の7,900 万ドルでした。
• フリー・キャッシュフロー2 は前年同期比10%増の5,400 万ドルでした。
• 純利益は前年同期比29%増の5,200 万ドルでした。
• 希薄化後1 株当たり調整純利益2 は前年同期比44%増の1.21 ドルでした。

■2017 年通期 業績ハイライト
• 売上高は前年度比28%(為替変動の影響を除くと27%)増の22 億9,700 万ドルでした。
• トラフィック獲得コスト(TAC)を除く実質売上高は、前年度比29%(為替変動の影響を除くと29%)増の9 億4,100 万ドルとなり、対売上高の比率は41%でした。
• 調整EBITDA は前年度比38%(為替変動の影響を除くと35%)増の3 億1,000 万ドルであり、TAC を除く実質売上高に対する比率は33%でした。
• 営業活動によるキャッシュフローは前年度比60%増の2 億4,500 万ドルでした。
• フリー・キャッシュフローは前年度比80%増の1 億3,700 万ドルでした。
• 純利益は前年度比11%増の9,700 万ドルでした。
• 希薄化後1 株当たり調整純利益は前年度比30%増の2.70 ドルでした。
1 為替変動の影響を除くベースでの増加率は、2016 年の該当期間の平均為替レートを2017 年の数値に適用して算出しています。
2 TAC を除いた実質売上高、調整EBITDA、希薄化後1 株当たり調整純利益およびフリー・キャッシュフローは、米国一般会計原則(GAAP)に従って計算された指標ではありません。
3 既存クライアントのTAC を除く実質売上高は、ある四半期に当社と取引があり、その1 年後の同じ四半期になお当社と取引があるクライアン
トによるTAC を除く実質売上高です。

■エグゼクティブのコメント
Criteo のエリック・アイヒマンCEO(最高経営責任者)は、「当社の事業は、特に米国において、顕著な勢いで伸びています。この勢いが、当社の新製品採用件数の増加と相まって、2018 年以降に向け当社を今後の展開上望ましいポジションに導いています」とコメントしています。

Criteoのベノワ・フイヤンCFO(最高財務責任者)は、「当社は、2017年度もまた、力強い成長と収益性およびキャッシュフローの増加を実現することができました。当社は強固な財務モデルを持ち、効果的な投資手法をとっていますので、私は当社の将来についても自信を持っています」と述べています。

■ビジネスハイライト
• 既存クライアントのTACを除く実質売上高3(全製品を含む)は、為替変動の影響を除いて6%増加しました。これは当社の技術向上と広告インベントリーへのアクセス向上、製品の拡充の結果です。
• 当社が2017 年10 月に取り扱い開始したベータ版の新製品であるCriteo カスタマーアクイジションとCriteo オーディエンスマッチのTAC を除く実質売上高が、第4 四半期に約300 万ドルとなりました。
• 第4 四半期のクライアントの純増数は820 となり、2017 年度末のクライアント総数は1 万8,000を超えました。顧客維持率は全製品に渡って90%に近い水準を維持しました。
• データを当社のインタレストマップの中で共有することを当社に許可したクライアントとのビジネスを通じて獲得した売上高が、TAC を除く実質売上高の43%となりました。
• 当社のヘッダー入札技術であるCriteo ダイレクトビッダーは、今や1,500 社の大手パブリッシャーに連携しています。
• 当社はマーケットプレイス(において、運営者がマーケットプレイスの売り手に対しCriteo ダイナミックリターゲティングの提供を可能にするCriteo リセラープログラムの提供を開始しました。

※本資料は、Criteo より2018 年2 月14 日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳です。
※本リリースの全文は英文資料をご参照ください。

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