2019年01月30日
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どうなる!?「平成最後」のバレンタイン商戦

 

今年もやってきました、バレンタインデー・シーズン。町のスイーツショップやデパ地下には、今年も色とりどりのチョコレートが並んでいます。一般社団法人日本記念日協会記念日文化研究所の調べでは、2018年のバレンタインデーの推計市場規模は約1300億円。平成最後のバレンタインデー・シーズン、この巨大市場を舞台に、どんな商戦が繰り広げられているのでしょうか?特徴的な取り組みをピックアップしてみましょう。

期間限定の「VRショップ」でチョコ選び&お買い物

オムニチャネル時代ならではのショップとして注目を集めているのが、セブン&アイグループ各社のチョコレートが買える期間限定のVRショップ「VALENTINE PARADISE VR」です。このショップの最大の特徴は、最新のVR技術とECサイトのカート機能を駆使して、架空なのに実際に商品選びやお買い物が楽しめる店舗を実現したところ。ゴーグルなど特別な機器や設備は必要なく、スマホやパソコンがあれば誰でもどこでもショップを訪れることができます。

しかも、店内には可愛い「AIチャットロボット」が常駐。商品説明や売り場案内をしてくれるだけでなく、客からの質問にもテキパキと受け答え。たとえば「高級チョコがほしい」と呼びかけると、即座に価格別の売り場を案内してくれます。ECショップの便利さと実店舗で選ぶ楽しみを同時に体験できるVRショップ。これからはバレンタインデーだけでなく、いろいろなキャンペーンで活用される例が増えそうです。

「今年もぶっち義理(ぎり)!」な、義理チョコショップ登場

2018年のバレンタインデー・シーズンには世界的チョコレートメーカーGODIVAが「日本は義理チョコをやめよう」というコピーの新聞広告を出し、話題を呼びました。確かにバレンタインデーはもともと、「愛の誓いの日」。愛する人にささやかな贈り物をするのが本来の姿だったはずですから、愛してもいない人に義理で安価なチョコレートをばらまくという日本ならではの風習は、海外の人には奇異に映るでしょうし、日本人の中にも抵抗を覚える人はいるはずです。GODIVAの提言があんなに話題をさらったのは、共感する人が多かったことの証左と言えるかもしれません。

しかし、そんなGODIVAと真逆の路線で勝負にでる企業もあります。ブラックサンダーでおなじみのお菓子メーカー「有楽製菓」は、義理チョコを大々的にPR、「今年もぶっち義理(ぎり)」とのコピーを掲げ、東京駅八重洲地下街にある「東京おかしランド」内に、その名も「義理チョコショップ」を2019年2月14日までの期間限定でオープン、連日多くの人で賑わっています。ブラックサンダーのように比較的安価なチョコレートなら、贈る側・受け取る側ともに、あまり大きな負担になりませんから、日頃の感謝の気持ちとしてバレンタインデーを活用したい人も多いことでしょう。GODIVAの提案は印象的だったものの、平成最後のバレンタインデーも義理チョコを買う人が減ることはなさそうです。

このほか、有名シェフ特製のチョコで集客を図るデパートあり、自分用にチョコレートを買う女性をターゲットにした商品あり・・・と、平成最後のバレンタイン商戦はまさに百花繚乱。景況や購買トレンドを反映するとも言われるバレンタイン商戦。今年はどんな戦略が功を奏するのか、要注目です!