2020年、消費者は「探偵」に。 今年の市場を予測する7つのインサイト

 

2020年が始まって2ヶ月が経ちました。今年は2020年代最初の年であるだけでなく、アメリカでは大統領選挙が、日本ではオリンピックが行われることもあり、どこかいつもの年とは違う「特別感」を肌で感じ始めている方も多いのではないでしょうか。Criteoでは、この特別な1年にパートナー企業の皆様のビジネスを成功に導くためのチャンスを探るべく、アメリカの消費者を対象にした大規模な調査「Criteoショッパーストーリー2020」を行いました。今回のブログではその調査結果をもとに、今年のトレンドを予測したインサイトを紹介します。

1.消費者の信頼がビジネスの成否を分ける

今やビジネスの成長にはもちろん、顧客との関係を有効に保つためにも、データの活用が欠かせません。事実、GDPRやCCPAなどデータに関する新たな規制が次々に整備され、消費者個々人のデータはまさに「宝物」として手厚く管理・保護されるのが当たり前になってきています。データの管理体制が企業の価値を左右すると言ってもいい時代、データ管理を徹底して消費者からの信頼を勝ち得ない限り、データは活用できなくなり、結果としてビジネスを維持・成長させることはできなくなるでしょう。

2.リテールメディアへの投資が加速

NikeのようにAmazonでの販売を取りやめ、自社サイトへのトラフィック強化に取り組む企業が増えています。それにしたがって、今年は自社のリテールメディアへの投資を強化する動きも活発に。小売業者の自社ECサイトに訪問者の属性や嗜好に合わせたおすすめ商品を表示させたり、検索結果や行動履歴に連動したおすすめ商品を表示させたりすることができるCriteoリテールメディアソリューションへの期待も高まっています。

3.アプリがますます重要な存在に

2020年もアプリショッピングの成長は止まらないでしょう。特にサプライサイドとデマンドサイドの双方にスピード感と好循環をもたらす「マーケットプレイスアプリ」に注目が集まっています。こういったアプリを使うことで、小売業者はよりシームレスかつ手軽に顧客との接点をもつことができます。一方で、ニッチなニーズに対応した特定の商品を扱う直販型の小売業者も増えており、独自のアプリも急速に拡大している点も見逃せません。

4.実店舗とEコマースの連携が必須に

激化するオンラインでの競争を勝ち抜くためには、他チャネルとの連携が欠かせません。特に顧客と直接的な関係を築ける実店舗は小売業者にとって大きな武器になります。オンラインと実店舗をうまく連携させる戦略を実行し、新規顧客の獲得と顧客生涯価値の向上の両方を実現しましょう。

5.ブランド価値が問われる時代に

Criteoが行った購入理由に関する調査(Why We Buy)では、過半数(約51%)もの人が、「購入の意思決定はブランド価値に左右される」と回答しました。自分と合わない価値観のブランドからは購入しないと考える人が、今後ますます増えていくでしょう。逆にブレないブランド価値を打ち出し、商品や広告にそれを上手に反映できるブランドはますます多くの顧客からの支持を集めることになります。

6.ショッピングジャーニーがますます複雑化

ショッピングのチャネルやデバイスが増えるにしたがって、検討から購入に至るまでのショッピングジャーニーは複雑化の一途をたどっており、各段階にいる消費者に適切なタイミングかつ方法でリーチするのがますます困難に。タイミングを逃さず心に刺さる広告を打つためには、膨大なデータと購入のサインを的確に読み取る最新テクノロジーの力が不可欠です。

7.ますます「探偵化」する消費者

Criteoの調査から見えてきたのは、2020年の消費者は、いわば「探偵」のように企業の経営姿勢や動向を密かに注意深く見守っているということです。企業は常に大きなレンズで消費者に観察されていることを頭に置き、信頼性の構築やコンプライアンスを踏まえた顧客中心のデータ統合、またブランド価値とそれを支えるあらゆる側面の透明性の確保など、さまざまな対策を講じておく必要があります。

ますます強化されるデータの利用規制、アプリへの対応、消費者からのニーズの多様化などさまざまな課題に対応しつつ、ビジネスの成長を実現するためには、フルファネルの広告キャンペーンを通じてブランドとユーザーとのエンゲージメントを強化し、オンラインとオフラインの両方で顧客ロイヤルティを高めてくれる外部パートナーとの連携が、極めて重要な意味を持つことになるでしょう。

Criteoの調査「Criteoショッパーストーリー2020」についてご興味のある方は、Criteoまでお気軽にお問い合わせください