プレスリリース

Criteo、進化し続ける消費者のショッピング動向に関する調査レポート 「ショッパーストーリー2022」を発表

消費者のショッピングジャーニーは、ますますハイブリッド化

小売業者/ブランドのウェブサイトが購入の意思決定に与える影響が拡大

コマースメディア・プラットフォームで世界をリードするグローバルなテクノロジー企業である Criteo(クリテオ、本社: フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、日本の消費者男女合計1,045人を対象と したショッピング動向や広告の好みについてまとめたレポート「ショッパーストーリー2022」を発表しました。新型コロ ナウイルスのパンデミックをきっかけに、オンライン上で新たな商品を発見・購入する機会が増えている一方で、ショ ッピングジャーニーにおける実店舗の重要な役割も明らかになりました。

調査サマリー

  • 消費者のショッピングジャーニーは、ますますハイブリッド化

68%が、オンラインで商品を閲覧してから、店舖でその商品を購入しているのに対し、72%が店舗で商品 の実物を見てからオンラインで購入すると回答。

  • ショッピングジャーニー内における実店舗の重要な役割

実店舗は、すぐに商品が欲しい買い物客にとって未だに根強い人気があり、また、流行や最新のトレンドを 理解するのに役立つほか、実際に商品を確認・試すこともでき、多くの消費者にとって重要な役割を持つ。

  • オープンインターネットを好む買い物客:ウォールドガーデン1の外ではじまるショッピングジャーニー

ブランド/小売業者のウェブサイトは、オンラインでの購入を検討する消費者が最初に閲覧する場所であり、欲しい 特定の商品・サービスが正確にわかっている場合には、直接小売業者 / ブランドのウェブサイトでそれらを検索する ケースが増加。

  • 小売業者/ブランドのウェブサイトが購入の意思決定に与える影響が拡大

ますます多くの消費者が、新しい商品との出会いや欲しい商品を検索する際に、小売業者 / ブランドのウ ェブサイトに直接アクセスする傾向にあり、消費者の5人中1人が、小売業者やブランドのウェブサイトは、こ の2年の間に自身の購入の意思決定にますます影響を与えるようになったと回答。

  • 頻繁にレビューを投稿するようになっている消費者

日本の消費者の3分の1以上が、特定の企業が提供する顧客体験が優れていたため、他の人に推薦した ことがあると回答。また、約3人に1人が特定の企業が提供する顧客体験が劣っていたため、そのネガティブ な体験を他と共有したと回答。消費者は自らのオンラインおよび実店舗でのショッピング体験を前向きに捉え る傾向があり、43%の消費者は好意的なレビューをしたとする一方、批判的なレビューをしたとする消費者 はこの半年で23%にとどまる。

  • 広告が、消費者のショッピングジャーニーの完結を後押し

Z世代とミレニアル世代の70%が、インターネットを利用中に広告をクリックすることがあると回答。この割合 はX世代、ベビーブーム&サイレント世代でもほぼ変わらず、広告が幅広い世代にクリックされていることが 判明。特に、Z世代&ミレニアル世代では5人中3人がオンライン広告で見た商品を購入すると回答。

消費者のショッピング動向に関する調査レポート「ショッパーストーリー2022」の詳細はこちらからご覧いただけます。

  • 消費者の共感を得るために重視すべきポイント

1. 堅牢なファーストパーティ・データプランの作成

ファーストパーティ・データ:マーケターやメディアオーナーがユーザーから直接取得する情報。自社のウェブサイト、 アプリ、CRM、実店舗での売上、ソーシャルメディア、アンケート調査などから収集することができ、将来の広告活 動の成功を左右することになる重要なデータ。どのようにファーストパーティ・データを取得し、活用するか、戦略的なプランを立案して実行することが重要。

2. コマースメディア戦略の策定

コマースメディア:コマースデータとインテリジェンスを融合したデジタル広告の新たなアプローチ。ショッピングジャー ニー全体で消費者を的確にターゲティングすることによって、マーケターやメディアオーナーがコマースの成果(売 上、収益、リード獲得)を加速できるようサポートする。コマ-スメディアは、将来の広告活動のために構築され、 重要な役割を果たす。

3. オープンインターネットの将来に備えた広告ソリューションへの投資

消費者のショッピングジャーニーはウォールドガーデンの域を越え、ますます拡大している。CTVやリテールメディアな どの将来に備えた製品・ソリューションをテストすることはもちろん、アドレサブルな広告製品やソリューションの活用 を進めることがより一層求められている。

調査概要
調査期間:2021年12月
調査対象:月に1回以上インターネットを利用する日本の消費者
有効回答数: 1,045件
年齢グループの定義

  • Z世代:1997~2003年生まれ(18~24歳)
  • ミレニアル世代:1983~1996年生まれ(25~38歳)
  • X世代:1967~1982年生まれ(39~54歳)
  • ベビーブーム世代:1948~1966年生まれ(55~73歳)  サイレント世代:1948年以前の出生(74歳以上)

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