Criteo（クリテオ、本社：フランス、日本代表取締役：グレース・フロム、以下Criteo）は、回答者の8割以上がマーケティング予算の意思決定者を含む日本のマーケティング担当者を対象に、2020年10月に調査を実施したレポート「アドテク2021：ニューノーマル時代のデジタルマーケティング」を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。
ブラウザーのサード・パーティー・クッキー廃止の動きが加速している。その影響はデジタル広告事業を直撃する。とりわけ、リターゲティング広告と呼ばれる追跡型の広告は壊滅的な打撃を受けかねない。米グーグルが第三者も利活用可能な代替技術の開発を進めているが、業界からは不満の声も聞こえてくる。各社は事業存続をかけ、3つの方向性で独自の技術開発を進めている。
Criteoは、2021年2月4日に開催した代理店向けイベントにおいて、認定代理店制度「Criteo Certified Partners」を一新し、「Criteo Certified Agency」におけるパートナーステイタスの変更、および専門的な知識や技術を持つパートナー部門「Criteo Tech Partner」と個人認定プログラム「Criteo Expert」を新設したことを発表しました。認定代理店制度の一新に伴い、代理店向けのプログラムを充実させ、より販売サポートの強化をしていきます。
2020年は、私たちの生活様式を一変させた新型コロナウイルス感染症の世界的拡大（パンデミック）から、東京オリンピック・パラリンピックの延期、キャッシュレス決済によるQRコードの普及まで、誰もが予測できなかったことが数多くありました。世界中の広告主は十分に計画されたマーケティング戦略ではなく、これらの絶え間なく変化する状況に対応することを強いられており、日本のマーケターもコロナ禍の影響により、急速な変化に対応したマーケティング戦略を求められています。
世界のマーケターへ信頼と効果の高い広告展開を提供するグローバルテクノロジーカンパニー、Criteo（クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下 Criteo）は、既存のブランドセーフティ機能をさらに強化するため、Oracle Data Cloudとの連携を発表しました。これにより、予測入札ツールであるCriteo AIエンジンがOracle Contextual Intelligenceと連携し、ブランドに適した様々なカテゴリーにおいて、リアルタイムのコンテンツレビューと分類をプリビッドでクライアントへ提供できることになりました。
インターネットを使用すると「痕跡」としてデータが蓄積されます。ユーザーは日常生活でのプライバシーと同様、自身のオンライン情報についてよく理解し、データの保存や使用方法を管理、制御したいと思っています。
Criteoは、Unified ID 2.0の取り組みにおいて、グローバルアドテクノロジー企業である、The Trade Desk と協働することを発表しました。
Cookieレス時代が到来し、これまでの手法の見直しが必要になったとき、私たちはどのような技術を活用することができるのでしょうか？新たな技術の提供に向けて取り組む、6社6名の方に聞きました。
コロナ禍の収束が見通せないながらも、人々の消費は少しずつ動き出しています。ホリデーシーズンに向けての準備もいよいよ始まります。
日本のモバイルアプリユーザーはコンテンツを無料で利用できる限り、アプリ内広告に対して好意的なようです。Criteoは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大によって変化したモバイルアプリの利用状況に関する調査レポートを発表しました。
